従業員の健康保持・増進の取組内容ご紹介

1.健康リテラシー向上へのアプローチ

健康リテラシー向上を目的とするため、運動・食事・睡眠をテーマにしたオンライン研修やイベントを実施しています。

(2020年度の取組)

  • ウォーキングイベントの実施
    11月 1,431名参加 (145名)
    12月 1,373名参加 (140名)
    1月 1,310名参加 (138名)
    2月 1,248名参加 (133名)
    ()内は従業員家族の参加者数
  • 運動に関する健康セミナー「安眠ヨガイベント」 10名参加(満足度90%)
  • 食事、睡眠、飲酒に関する動画配信
  • 健康レシピコンテストの実施 27件応募(従業員23件、従業員家族4件)
  • 管理栄養士によるオンライン相談会の実施(満足度100%)
  • 厚生労働省の食事摂取基準をベースとした条件を満たす宅配弁当への費用補助
  • 健康診断結果の見方とリスク対策に関する動画教育の実施 3,468名受講(受講率76%)
  • 健康リテラシー、生活習慣の意識調査の実施

(2021年度の取組予定)

  • ウォーキングイベントの実施
  • 健康レシピコンテストの実施
  • 運動、食事、睡眠のオンライン研修の実施
  • 食生活改善アプリの利用
  • 理学療法士、管理栄養士による相談会の実施


(健康レシピコンテスト 表彰レシピ一例)

2.脳血管疾患、心疾患発症抑制へのアプローチ

脳血管疾患・心疾患発症者を一人でも削減するため、ハイリスク者を中心に発症抑制のアプローチを行なっています。


(2020年度の取組)

  • 定期健康診断後の要受診者への受診勧奨の徹底
  • 保健指導の実施(ハイリスク対象者に実施 治療継続率86% 取組目標継続率84%)
  • 特定保健指導の受診促進

(2021年度の取組予定)

  • 定期健康診断後の要受診者への受診勧奨の徹底
  • 保健指導の実施拡大
  • 脳ドック補助金の対象年齢の方への脳ドック受診勧奨

3.テレワーク下における健康増進へのアプローチ

テレワークの利用者増加に伴い、テレワーク下における特有の健康課題への対応を取り組んでいきます。

(2021年度の取組予定)

  • 在宅勤務時のデスク環境整備セミナーの実施
  • 理学療法士による個別オンライン指導
  • ウォーキングイベントへの参加推奨

4.高年齢者の健康状態の改善、体力維持へのアプローチ

定年が65歳まで延長され、これまで以上に60歳代の従業員の活躍が期待されます。高年齢者(60~65歳)の健康状態の改善と体力維持に取り組んでいます。

(2020年度の取組)

  • 保健指導の実施  高年齢対象者14名実施 取組目標継続者率91%

(2021年度の取組予定)

  • 保健指導の実施拡大
  • 脳ドック対象年齢の引き上げ
  • 高年齢向け情報提供、セミナー実施
  • ウォーキングイベントへの参加推奨

5.生活習慣病対策へのアプローチ

生活習慣病予防のため、定期健診後の要受診者への対応強化や、喫煙対策、朝食欠食対策、多量飲酒対策に取り組んでいます。

(2020年度の実績)

<定期健康診断後の要受診者への対応>

  • ヘルスケアリーダーおよび上司による受診勧奨の徹底  再受診率88.1%

<喫煙対策>

  • 就業時間内全面禁煙、事業所敷地内喫煙所撤去の継続
  • 事業所エレベーターにおける受動喫煙対策
  • CHOから禁煙啓発の手紙送付 対象者386名・禁煙成功者107名
  • 禁煙治療の費用補助
     オンライン禁煙プログラム 参加者15名・禁煙成功者15名
     通院型禁煙プログラム 参加者5名・禁煙成功者5名
  • 禁煙ガムの支給 希望者79名・禁煙成功者21名

<朝食欠食対策>

  • 朝食に関する動画教育 新入社員98名受講(受講率100%)
  • 独身寮、単身赴任寮 入寮者への簡単な食事のとり方の情報提供(287名)

(2021年度の取組予定)

<定期健康診断後の要受診者への対応>

  • ヘルスケアリーダーおよび上司による受診勧奨の徹底
  • 健康診断結果の見方と生活習慣改善セミナーの実施

<喫煙対策>

  • CHOから禁煙啓発の手紙送付
  • 禁煙治療の費用補助(オンライン禁煙プログラム、通院型禁煙プログラム)
  • 禁煙ガムの支給

<朝食欠食対策>

  • 朝食に関する動画教育
  • 独身寮、単身赴任寮 入寮者への健康レシピの提供

<多量飲酒対策>

  • 有所見希望者へのアルコール遺伝子検査の実施
  • 飲酒動画教育の実施 新入社員対象

6.メンタルヘルスへのアプローチ

メンタル不調の未然防止に向けたメンタルヘルス対策を推進するため、ストレスチェックの組織診断結果をもとにした職場改善研修を実施しています。また、管理者向けと従業員向けの研修を計画的に実施し、外部EAP(Employee Assistance Program: 従業員支援プログラム)機関の活用を行なっています。

(2020年度の実績)

  • ストレスチェックの組織診断結果をもとにカウンセリングおよび職場改善検討会実施
  • セルフケア動画教育の実施 3,470名受講(受講率79%)
  • ラインケア動画教育の実施 新任管理者受講(受講率100%)

(2021年度の取組予定)

  • カウンセリングおよび職場改善検討会の実施
  • セルフケア動画教育の実施
  • ラインケア動画教育の実施

7.がん対策支援

主要5大がん(肺がん、大腸がん、胃がん、乳がん、子宮がん)の検診実施および検診の受診促進を行っています。肺がん、大腸がん、胃がんは、定期健康診断の法定項目の徹底受診および受診項目を追加することで受診をしています。女性特有疾患の乳がん、子宮頸がんに関しては、会社からの一定の補助をすることで検診の受診促進を行っています。

(2020年度の取組)

  • 婦人科検診(乳がん・子宮頸がん)費用補助 135名
  • がん対策に関する動画配信
  • がん対策推進企業アクション小冊子「がん検診のススメ」の配布

(2021年度の取組予定)

  • 事業所内での婦人科検診(乳がん・子宮頸がん)の実施
  • がん対策に関する動画配信
  • がん対策推進企業アクション小冊子「がん検診のススメ」の配布


(がん対策推進企業アクション小冊子「がん検診のススメ」)

8.専門知識の習得への支援 等

健康リテラシーの高い従業員を増やすため、産業保健スタッフによる健康情報全般の提供を継続的に行なっているとともに、健康に関わる資格検定の習得を推奨しています。

(2020年度の実績)

  • 日本健康マスター検定(日本健康生活推進協会主催)の受検推奨
     ベーシック:104名、エキスパート:96名合格(2021年7月時点累計)
  • 産業保健スタッフによる社内広報誌への健康情報の掲載
  • 健康啓発セミナー(新任管理者向け)の実施 144名参加
  • 肩こり腰痛解消アプリの活用
  • 理学療法士による肩こり、腰痛対策相談会の実施(満足度100%)
  • 女性特有疾患対策セミナーの実施 49名参加(満足度89.2%)
  • 女性特有疾患に関する動画教育(新任管理者向け) 48名受講(受講率88.9%)
  • 歯科検診費用補助 292名

(2021年度の取組予定)

  • 健康診断結果の見方とリスクをテーマにした動画教育
  • 日本健康マスター検定(日本健康生活推進協会主催)の受検推奨
  • 産業保健スタッフによる社内広報誌への健康情報の掲載
  • 健康啓発セミナー(新任管理者向け)の実施
  • 肩こり腰痛解消アプリの活用
  • 理学療法士による肩こり、腰痛対策相談会
  • 睡眠時無呼吸症候群(SAS)検診サービスの提供
  • 女性特有疾患対策セミナーの実施
  • 歯科検診費用補助