従業員の健康保持・増進の取組内容ご紹介

1.健康リテラシー向上へのアプローチ

健康リテラシー向上を目的とするため、運動・食事・睡眠をテーマにしたオンライン研修やイベントを実施しています。

(2022年度の取組)

  • ウォーキングイベントの実施(投資額4,400千円)
    (参加者の内、健康リテラシーの高い従業員の割合が69.7%から74.9%へ増加)
     9月 1,642名参加 (240名)
     10月 1,621名参加 (232名)
     11月 1,542名参加 (225名)
     12月 1,530名参加 (211名)
     1月 1,487名参加 (209名)

    ()内は従業員家族の参加者数

  • 健康レシピコンテストの実施 23件応募(従業員22件、従業員家族1件)
  • 運動、食事、睡眠のオンライン研修の実施
  • 健康リテラシーセルフチェックテストの実施

(健康レシピコンテスト 表彰レシピ例)

(2023年度の取組予定)

  • ウォーキングイベントの実施
  • 健康レシピコンテストの実施
  • 運動、食事、睡眠のオンライン研修の実施
  • 健康リテラシーセルフチェックテストの実施
  • 日本健康マスター検定取得推奨、取得セミナーの実施
  • 定期健康測定会(本社)、ミニセミナーの開催

2.脳血管疾患、心疾患発症抑制へのアプローチ

脳血管疾患・心疾患発症者を一人でも削減するため、ハイリスク者を中心に発症抑制のアプローチを行なっています。


(2022年度の取組)

  • 定期健康診断後の要受診者への受診勧奨の徹底
  • 保健指導の実施拡大
  • 脳ドック補助金の対象年齢の方への脳ドック受診勧奨(受診75名、投資額400千円)

(2023年度の取組予定)

  • 定期健康診断後の要受診者への受診勧奨の徹底
  • 動脈硬化が進行している恐れのある方への注意喚起
  • 保健指導の実施拡大
  • 人間ドックの会社補助金額の増加(健康保険組合上の扶養者の人間ドック費用の補助追加)
  • 脳ドック補助金の対象年齢の方への脳ドック受診勧奨
  • 動脈硬化に関するオンライン研修の実施

3.生活習慣病対策へのアプローチ

生活習慣病予防のため、定期健診後の要受診者への対応強化や、喫煙対策、朝食欠食対策、多量飲酒対策に取り組んでいます。

(2022年度の取組)

<定期健康診断後の要受診者への対応>

  • ヘルスケアリーダーおよび上司による受診勧奨の徹底  再受診率94.7%
  • 再検査の受診費用補助(488名、投資額1,200千円)
  • 健康診断結果の見方と生活習慣改善セミナーの実施

<喫煙対策>

  • CHOから禁煙啓発の手紙送付(禁煙ガムの支給)
     (対象者475名・禁煙成功者22名、投資額1,200千円)
  • 禁煙治療の費用補助
     オンライン禁煙プログラム (参加者6名・禁煙成功者6名)
  • 禁煙への指導 (対象者21名・禁煙成功者0名)
  • 新入社員・キャリア入社社員向け禁煙セミナー
    新入社員(7月):対象者103名・全員参加の内、喫煙者3名。受講後2名禁煙
    キャリア入社社員(10月・3月):対象者・132名・114名受講

<朝食欠食対策>

  • 朝食に関する動画教育 新入社員(受講率100%)
  • 独身寮、単身赴任寮 入寮者への健康レシピの提供(382名)

<多量飲酒対策>

  • 多量飲酒者への保健指導の実施
  • 飲酒動画教育の実施 新入社員(受講率100%)

(2023年度の取組予定)

<定期健康診断後の要受診者への対応>

  • ヘルスケアリーダーおよび上司による受診勧奨の徹底
  • 再検査の受診費用補助
  • 健康特別休暇(再受診)の新設
  • 健康診断結果の見方と生活習慣改善セミナーの実施
  • CHOから禁煙啓発の手紙送付(2回)
  • 各社にあった禁煙対策を実施
  • 禁煙治療の費用補助(オンライン禁煙プログラム、通院型禁煙プログラム等)
  • 希望者へ禁煙ガムの支給
  • 禁煙への指導
  • 新入社員・キャリア入社員向け禁煙セミナー

<朝食欠食対策>

  • 朝食に関する動画教育
  • 独身寮、単身赴任寮 入寮者への健康レシピの提供

<適量飲酒への改善>

  • 多量飲酒者への保健指導の実施
  • 飲酒動画教育の実施 新入社員対象

<血糖リスクへの対応>

  • 保健指導の実施

<肥満対策>

  • 保健指導の実施

4.テレワーク下における健康増進へのアプローチ

テレワークの利用者増加に伴い、テレワーク下における特有の健康課題への対応を取り組んでいきます。

(2022年度の取組)

  • 在宅勤務時のデスク環境整備セミナーの実施
  • ウォーキングイベントへの参加推奨

(2023年度の取組予定)

  • 在宅勤務時のデスク環境整備セミナーの実施
  • ウォーキングイベントへの参加推奨
  • 各社にあった健康課題対策を実施

5.高年齢者の健康状態の改善、体力維持へのアプローチ

定年が65歳まで延長され、これまで以上に60歳代の従業員の活躍が期待されます。高年齢者(60~65歳)の健康状態の改善と体力維持に取り組んでいます。

(2022年度の取組)

  • 保健指導の実施拡大
  • 脳ドック対象年齢の引き上げ
  • 高年齢向け情報提供、セミナー実施
  • ウォーキングイベントへの参加推奨

(2023年度の取組予定)

  • 保健指導の実施拡大
  • 高年齢向け情報提供、セミナー実施
  • ウォーキングイベントへの参加推奨

6.メンタルヘルスへのアプローチ

メンタル不調の未然防止に向けたメンタルヘルス対策を推進するため、ストレスチェックの組織診断結果をもとにした職場改善研修を実施しています。また、管理者向けと従業員向けの研修を計画的に実施し、外部EAP(Employee Assistance Program: 従業員支援プログラム)機関の活用を行なっています。

(2022年度の取組)

  • カウンセリングおよび職場改善検討会の実施
  • セルフケア動画教育の実施 (受講率88%)
  • ラインケア動画教育の実施 (新任管理者受講・受講率88%)

(2023年度の取組予定)

  • カウンセリングおよび職場改善検討会の実施
  • セルフケア動画教育の実施
  • ラインケア動画教育の実施

7.がん対策支援

主要5大がん(肺がん、大腸がん、胃がん、乳がん、子宮がん)の検診実施および検診の受診促進を行っています。肺がん、大腸がん、胃がんは、定期健康診断の法定項目の徹底受診および受診項目を追加することで受診をしています。

(2022年度の取組)

  • がん対策推進企業アクション小冊子「がん検診のススメ」の配布

(2023年度の取組予定)

  • がん対策推進企業アクション小冊子「がん検診のススメ」の配布


(がん対策推進企業アクション小冊子「がん検診のススメ」)

8.女性の健康課題へのアプローチ

女性従業員の活躍が期待されています。女性の健康状態の改善と仕事環境の向上に取り組んでいます。女性特有疾患の乳がん、子宮頸がんに関しては、会社からの一定の補助をすることで検診の受診促進を行っています。

(2022年度の取組)

  • 女性特有疾患対策セミナーの実施 12名参加(満足度100%)
  • 女性特有疾患に関する動画教育(新任管理者向け) 52名受講(受講率100%)
  • 婦人科検診(乳がん・子宮頸がん)の費用補助 (110名、投資額300千円)

(2023年度の取組予定)

  • 女性特有疾患対策セミナーの実施
  • 女性特有疾患に関する動画教育(新任管理者向け)
  • 婦人科検診(乳がん・子宮頸がん)の費用補助
  • 健康特別休暇(不妊治療・更年期障害)の新設

9.専門知識の習得への支援 等

健康リテラシーの高い従業員を増やすため、産業保健スタッフによる健康情報全般の提供を継続的に行なっているとともに、健康に関わる資格検定の習得を推奨しています。

(2022年度の取組)

  • 健康診断結果の見方とリスクをテーマにした動画教育
  • 日本健康マスター検定(日本健康生活推進協会主催)の受検推奨
     日本健康マスター検定:166名、エキスパート:139名合格(2023年9月時点累計)
  • 産業保健スタッフによる社内広報誌への健康情報の掲載
  • 健康啓発セミナー(新任管理者向け)の実施
  • 産業保健スタッフによる社内広報誌への健康情報の掲載(8回)
  • 肩こり腰痛解消アプリの活用
  • 睡眠時無呼吸症候群(SAS)検診サービスの提供(40名)
  • 歯科検診費用補助

(2023年度の取組予定)

  • 健康診断結果の見方とリスクをテーマにした動画教育
  • 日本健康マスター検定(日本健康生活推進協会主催)の受検推奨(新任管理者、ヘルスケアリーダー、新入社員へ受験料の補助)
  • 産業保健スタッフによる社内広報誌への健康情報の掲載
  • 健康啓発セミナー(新任管理者向け)の実施
  • 産業保健スタッフによる社内広報誌への健康情報の掲載
  • 肩こり腰痛解消アプリの活用
  • 頭痛・片頭痛対策セミナーの実施
  • 産業保健スタッフによる健康セミナーの実施
  • 睡眠時無呼吸症候群(SAS)検診サービスの提供
  • 歯科セミナーの実施
  • 花粉セミナーの実施
  • 歯科検診費用補助
  • マッサージルームの設置(本社)
  • 昼寝(パワーナップ)の推奨